【日本史】日中貿易の歴史まとめ

日本と中国の貿易の歴史をまとめました!
古代
卑弥呼などの朝貢
遣隋使
遣唐使
中世
日宋貿易
唐の滅亡後、民間の交易が活発化した。平清盛は人工港(大輪田泊)を整備して宋との交易を推進した。

前期倭寇
14世紀(室町初期)を中心に活動した前期倭寇は日本人が主体で、沿岸部への襲撃や略奪行為が目立ち、これがのちの日明貿易(勘合貿易)による取り締まりへとつながった。
日明貿易
日明貿易(勘合貿易)は、東アジア海域で横行していた海賊・密貿易集団「倭寇」を取り締まるために生まれたシステムである。
明は自国民の渡航を禁じる(海禁政策)一方で、周辺国のリーダーに「朝貢」を求め、正式な関係を結んだ相手にのみ「勘合」という貿易証明書を発行した。
これにより、足利義満らは正式な貿易船として明に赴き、日本の硫黄や銅と、中国の生糸や銅銭(明銭)を取引して莫大な利益を上げた。

後期倭寇
16世紀(戦国時代)に活発化した後期倭寇は、明の厳しい貿易制限(海禁政策)に反発した中国人の密貿易商人が主体であり、日本の戦国大名やポルトガル人とも結びついて東アジアの商業網を広げた。
近世
南蛮貿易
銀の増産に沸く日本と、税制上銀を強く求めていた中国(明)。しかし、明の海禁政策や日明貿易の断絶により直接の取引ができない状態だった。
ここに目をつけたポルトガル人は、マカオを拠点に「日本の銀」と「中国の生糸」を転売する中継貿易で巨万の富を築く。

江戸時代初期の外交
江戸初期の対中貿易において、最大の課題は重要物資である「中国産の生糸」をいかに安定して安く手に入れるかだった。
当初、生糸市場はポルトガルに独占されていたが、幕府は1604年に価格統制を目的とした「糸割符制度」を導入する。
さらに、秀吉の朝鮮出兵によって途絶えていた明との国交回復を模索する一方で、東南アジアへ朱印船を派遣して中国産の生糸を直接買い付けるなど、複数のルート確保に奔走した。

「鎖国」へ
江戸幕府はキリスト教の流入を防ぎ、貿易の利益を独占するために海外との接触を厳しく管理した。
1635年には中国船の寄港地が長崎一カ所に限定され、これがのちに「鎖国」と呼ばれる統制システムへとつながっていく。


近代
日清修好条規に基づく貿易
1871〜

日清通商航海条約に基づく貿易
1896年、日清修好条規に代わって結ばれた日清通商航海条約により、日本は清に対して欧米列国と同等の特権を獲得し、中国市場進出の足掛かりとした。
中国が関税自主権を回復
1928年に中国の国民政府から日清通商航海条約の廃棄を通告された(←辛亥革命を経て成立した中華民国にもこの条約は引き継がれていた)。
これを受け、1930年に関税協定が結ばれて最終的に中国は関税自主権を回復した。
現代

国交断絶
第二次世界大戦後、中華人民共和国が成立すると、資本主義陣営(西側)に属した日本とは公式な国交が途絶えた。
LT貿易
1962年、経済的な必要性から、国交のない中華人民共和国と半官半民の準政府間貿易が始まった。
国交正常化
日本の最大の貿易相手国が中国に
2001年の中国のWTO加盟
【深く理解したい人向け】日中貿易の歴史のとらえ方
日本と中国の外交・貿易を理解する上で、押さえておくと歴史の解像度が上がる「日本と中国の貿易史の俯瞰的な見方」について書きました。











